朝鮮戦争と日本文学 ――「記念碑」「玄海灘」「風媒花」―― 一覧 ホーム
＜前略＞
日本が北朝鮮を敵とする理由は少しもなかった。終戦から五年、日本国憲法、いわゆる平和憲法が施行されて三年だった。戦争直後の民衆は、家を焼かれ、飢餓にさらされ、生活の基盤を失って、混乱と虚無の心情を抱いて彷徨していた。当時の国民の大多数は何ものも信じていなかった。新しい憲法に対しても、ほとんど無関心だった。目の前の生活だけがあって、中国の内戦がどうなろうが、朝鮮がどうなろうが、ほとんど関心がなかったのである。しかし、戦争の災禍をその身に体験した者として、心から戦争を憎み、生活は苦しくても、平和な新時代を歓迎していた。生活のための国民的な運動が発展し、労働者は戦前はもちろん、今でも考えられないような大規模なストライキで戦った。労働運動は高揚し、自由と解放をもとめる気運が一般的になり、民主主義という言葉がよろこび迎えられた。あれほど激しく戦った敵国であり、占領者であったにもかかわらず、アメリカに対する国民の感情は一般には好意的であった。
しかし、戦後の国際関係は急激に変化し、アメリカの占領政策も一変した。一九四八年の年頭にロイヤル米陸軍長官は、日本を共産主義の防壁にすると演説し、七月にはマッカーサーの指示により、公務員の団体交渉権・争議権を否認する＜政令二〇一条＞を公布するなど、労働運動に対する抑圧的傾向を強めた。この年、米軍政下の南朝鮮では、済州島四・三蜂起など、朝鮮半島全域にひろがった南朝鮮だけの単独選挙に反対する民族的な闘争を弾圧して、大韓民国が成立した。つづいて朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)が樹立され、朝鮮は南北の分裂国家になった。日本では、全国各地に朝鮮人学校閉鎖命令が出され、これに反対する朝鮮人の大衆運動を、占領軍は非常事態宣言を出して弾圧した。翌年四月にはマッカーサーの指示によって＜団体等規制令＞が制定され、これを適用して在日本朝鮮人連盟(朝連)が解散させられる。
一九四九年は中国革命が成功し、中華人民共和国が成立した年である。米国は日本をアジアにおける反共の砦とするために、ＧＨＱを通じて「経済安定九原則」を日本政府へ指示した。強権的なデフレ政策によってインフレを克服し、日本経済の再建を推進しようとしたのである。このため、中小企業の倒産があいつぎ、大量の失業者が出た。特に公務員の大量整理をはかる＜行政機関職員定員法＞が公布され、二八万五一二四人が整理の対象となった。国鉄労組はこれに対して、争議行為を禁止する＜公労法＞をあえて無視し、〈ストをも含む実力行使〉でたたかおうとした。しかし、下山事件、三鷹事件、松川事件と怪事件が相次ぎ、組合内部の＜民同＞派による組合分裂の動き、占領軍による弾圧への恐れなどのため、決定的な闘争に立ち上がることができなかった。こうして、共産党の労働組合における力は後退させられていった。
一九四九年一月の総選挙では、日本共産党は三十五名の当選者を出して大躍進を遂げたが、占領軍と政府は、下山事件、三鷹事件、松川事件などで国民のあいだに共産党に対する拒否的な感情をつよめることに成功した。こうして大量の人員整理を強行し、共産党員を狙い撃ちに解雇する事実上のレッドパージで約三万人が追放され、教育界でも四九年から五〇年にかけて、＜赤色教員追放＞の名のもとに小・中・高校の教職員約二千人が解雇された。
一九四九年八月には、ソ連が第一回原爆実験に成功し、五〇年一月、米国のトルーマン大統領は水爆製造を命令した。 米ソの対立は核戦争の危険をはらんで深刻化し、世界の歴史を押し流していった。一九五〇年一月の年頭、マッカーサーは日本国憲法は自衛権を否定しないと声明し、コミンフォルムは野坂参三の平和革命論を「帝国主義占領者美化の理論」「アメリカ帝国主義称讃の理論」であると批判した。緊張をつよめる米ソの対立は朝鮮を発火点として爆発の寸前にあり、日本の国内政治もその渦の中にあった。国民一人ひとりの運命も、この渦から自由ではなかった。
五〇年六月六日、マッカーサーは共産党中央委員二十四名（うち国会議員七名)の公職追放を指令した。翌七日にも同党中央機関紙『アカハタ』編集委員十七名の公職追放を強行した。さらに朝鮮戦争勃発後は、『アカハタ』の停刊が指令された。七月の終わりから新聞・通信・放送関係でレッド・パージが始まり、八月はじめにかけて五十社で七〇四人が解雇された。さらにパージは全産業におよび、民間企業で五三七社一万九七二人、政府機関では一一七一人に達した。戦争をはじめるためには、戦争に反対する勢力を、マスコミや、政界、労働界から排除しておく必要があったのである。
朝鮮戦争がはじまると、マッカーサーは国連軍総司令官に任命され、在日米軍は朝鮮半島に出動した。日本は朝鮮戦争の後方基地となり、大量の兵員や軍事物資が日本から朝鮮半島にはこびこまれた。それだけでなく、横田をはじめ日本各地の基地からＢ29が直接爆撃に飛び立ち、福岡の板付からは戦闘機が発進した。このため、国内の米軍基地が手薄になり、マッカーサーは七万五〇〇〇人の警察予備隊の創設と海上保安庁八○○○人の増員を指令した。政府は八月十日、ポツダム政令で、警察予備隊令を制定・公布した。
＜中略＞
当時の世界を動かす大きな力はスターリン主義であり、毛沢東思想であり、そしてアメリカの帝国主義であったが、やがて、スターリン批判があり、文化大革命があった。ソ連は崩壊し、米ソ冷戦構造も崩壊した。しかし、現在も世界各地で民族紛争がたえず、アフガンやパレスティナでは、アメリカやイスラエルの強大な軍事力が極度の貧困に苦しむ現地住民を大量に殺戮している。そして、日本は朝鮮戦争を機にアメリカの指示で発足した警察予備隊が強大な自衛隊に成長して、アメリカの戦争を支援する体制の整備が着々とすすめられている。
朝鮮戦争から五十年、日本はアメリカに従属することで繁栄の道を歩いた。この間にひたすらアメリカに依存する経済体制がつくられ、日本を支配してきた政治家たちは、ただアメリカの顔色をうかがい、アメリカの意向に従うことだけを仕事にしてきた。日中国交回復もアメリカが実現したから日本もそれに従ったのであり、日朝交渉もアメリカの意向ばかりが重視されて、いまにいたるもなお平和条約が結ばれていない。日露関係も同様である。日本は唯一の原爆被爆国であり、これからの世界の方向を示す非武装平和の憲法をもつ世界の唯一の国でありながら、国連その他の国際社会でも日本は独自のイニシャーチブを発揮することなく、アメリカの尻馬に乗っているだけである。しかし、いまアメリカの矛盾が露出し始めて、世界がふたたび途方もない混乱の渦に巻き込まれているとき、いままでと同様にやっていくことができるだろうか。また、それが許されるだろうか。日本はアジアと世界に対して、明瞭な自国の立場と方針をもつことを強く求められている。
これは政治や経済だけの問題ではない。いわゆる思想や文学の世界でも、ただ単に西欧のあとを追うばかりでなく、自らの歴史と経験の上に新しい独自の世界を切り開くことが求められている。明治以来の日本の歴史、とりわけあの戦争の経験は、日本独自の観点から総括しなおされなければならない。この意味で、戦後五年でふたたび戦争の渦に巻き込まれていった朝鮮戦争当時の現実と真正面から取組み、まだ生々しい記憶が生きている戦争を、日本とアジアの関係明治以来の日本の歴史にかかわる問題として描き出した「風媒花」は、いまの私たちに新鮮な意味をもってよみがえってくる。
「風媒花」が提起したのはアジアに対する加害者としての日本の問題である。同時に人は自分が何をしているか、自分が何ものであるかを知らぬということである。いまでは加害者としての日本ということは誰もがいうが、そのことが広く日本人に意識されるようになったのは、朝鮮戦争でふたたび日本人がアジアに対する加害者になろうとしていることが自覚されたからである。日本の加害者性というのは、単に過去にどのようなことをしたかという問題であるだけでなく、まさに現在の問題であり、未来の問題なのであった。しかも、それは軍部や支配的政治家や資本家の問題であるにとどまらず、国民全体の問題、日本人が日本人として生きる限りまぬがれ難い問題として描き出された。もちろん、それは日本人だけの問題ではなく、あらゆる先進資本主義国家、帝国主義国家の国民の問題であろう。だが、日本は敗戦によって戦争の惨禍をまざまざと体験し、自国の歴史を反省する機会をもち、つよく平和をねがう国民として生まれ変わったつもりであった。しかし、いまふたたび戦争にまきこまれて、戦争と平和の問題を生活の問題とかかわらせて、さらに一段と深刻に自覚する機会をあたえられたのであった。
もちろん、一般国民は戦争の犠牲者であった。犠牲者であると同時に加害者であったというところに問題がある。さらに、戦争に反対し、平和を求めると主張しても、戦争によって復興する日本人としての生活を享受するかぎり、やはり、加害者であることをまぬがれることは出来ない。日本が変り、アジアが変り、日本とアジアの関係が根本から変らなければならないが、それは容易なことではない。
＜後略＞
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